アイトラッキング

アイトラッキング調査のコスト構造は、計測機材の調達・リース費用、被験者リクルート費、分析レポート作成費の3層から成ります。専用ハードウェア（Tobii社製アイトラッカーなど）を使うラボ型調査では、1プロジェクトあたり100〜400万円程度の費用が発生することが多く、継続利用する場合は年間数百万円規模の機材費または外部リサーチ会社へのアウトソース費が必要です。リモート型（Webカメラ利用）は1調査30〜100万円程度まで下がりますが、精度と被験者管理のトレードオフがあります。

広告予算月500万円未満の企業では、1調査の費用が広告費に対して相対的に大きくなり、ROIが取りにくい傾向があります。月500万〜2,500万円規模では、半年に1回程度のクリエイティブ評価サイクルと組み合わせることで投資回収が見込めます。月2,500万円以上の広告予算を持つ企業であれば、定期的な調査プロセスに組み込んでもコスト比率が許容範囲に収まり、クリエイティブ改善による広告効率改善（CTR・CPAへの貢献）で十分な回収が期待できます。

予算が満たない場合の代替として、ヒートマップツール（Hotjar、Microsoft Clarity等）やユーザーテストサービスを先行活用し、課題が明確になった段階でアイトラッキングを部分的に活用するアプローチが現実的です。

視線計測の研究は19世紀後半にさかのぼります。1879年にフランスの眼科医ルイ・エミール・ジャヴァルが読書中の眼球運動を観察したのが最初期の記録とされており、20世紀初頭には心理学者がフィルムカメラを使って視線軌跡を記録する実験を行っていました。商業利用が本格化したのは1990年代で、赤外線を用いたノンコンタクト型アイトラッカーの精度向上とコスト低下が大きな転換点となりました。2000年代にはTobii Technology（スウェーデン）やSMI（ドイツ）などの専業ベンダーが台頭し、広告・UX・医療・自動車など多分野で採用が進みました。2010年代後半からはWebカメラを使ったリモート計測技術が実用化され、オンライン調査プラットフォームとの統合が進んでいます。

日本市場では2000年代中盤から大手メーカーや広告代理店が試験的に導入を始め、2010年前後に花王、資生堂、P&Gジャパンなどの消費財メーカーがパッケージ評価・店頭評価に本格活用するケースが公開されるようになりました。国内では電通サイエンスジャムや博報堂DYメディアパートナーズのリサーチ部門が知見を蓄積してきた一方、中堅・中小企業への普及は欧米対比で遅れています。近年はリモート型ツールの日本語対応が進んだことと、DXの文脈でデータドリブンなクリエイティブ評価への関心が高まったことで、導入検討企業が徐々に広がっています。